カテゴリ'社員からのお知らせ'

令和3年2月の中旬から下旬にかけて、WEBインターンシップを開催しました。


例年は、当社が施工している現場へ学生を招き、現場見学や座談会を行っていますが、
今年は新型コロナウイルス感染拡大防止を考慮し、WEB形式で開催しました。




昨年のインターンシップの様子


今年のインターンシップは、土木・建築・軌道のそれぞれの部門において、
会社説明および業務内容紹介、WEB現場体験という構成により開催し、
初めに当社の概要や各種福利厚生、採用についてのほか、各部門に所属する
社員より業務内容や工事の流れ、施工物件など詳しく説明を行いました。




業務内容説明の様子


WEB現場体験では、当社が施工中の現場において撮影した映像を用いて、
工事概要や業務内容の説明のほか、現場事務所や業務中の様子等を紹介し、
画面上ではありますが、実際に施工中の現場を体験していただきました。


その後は、現場で勤務する若手社員との座談会を行い、入社理由や入社後に
感じたことのほか、福利厚生制度や研修制度などといった多岐にわたる質問に
対し、自身の体験を交えつつ回答しました。




WEB現場体験の様子






座談会の様子



今後も新型コロナウイルスの影響により、対面での採用活動が困難な状況は
続くことが予測されますが、学生の皆様に当社の魅力をより感じていただけるよう
工夫をしながら採用活動を行っていきます。



皆さま、新年あけましておめでとうございます。


年末年始休みが明けた4日(月) に当社の仕事始めを迎え
枇杷島社屋にて式典を開催しました。


式典は例年より規模を縮小して行い、渡邉社長からの年頭挨拶の後
社屋敷地内にあるお社にて今年1年の安全と社業発展を祈願いたしました。








依然として新型コロナウイルスの感染拡大が続いており
例年のような晴れやかな気持ちでの仕事始めというわけにはいきませんが
気を引き締めて社業に邁進していきます。


今年もどうぞよろしくお願いいたします。

令和2年12月12日(土)「第96回新川クリーンアップ運動」が開催され
本店および名古屋支店所属の社員17名が参加しました。


この運動は、平成17年より開催されている北名古屋市、清須市、豊山町の
建設会社によるボランティア活動であり、毎年2か月に1回、参加企業が
それぞれ割り振られている新川沿い周辺地域の清掃を行っています。


当日は、手指消毒や検温、マスクの着用等、新型コロナウイルス感染症への
対策を施したうえで開催され、当社は北名古屋市および清須市において、
清掃活動を行いました。


清掃後には、愛知県知事 大村秀章様をはじめ、清掃地域の市長、町長より
労いの言葉をいただき閉会となりました。


今後も引き続き同運動のような活動へ参加し、地域美化に貢献してまいります。



令和2年11月27日(金)当社会議室において、AED(自動体外式除細動器)
の取扱いや救命活動についての講習会を開催しました。


この講習会は、業務内外問わず周囲に重篤な傷病者が発生した際に、
迅速な救命活動およびAEDを用いた救命処置を行うことができるよう、
平成30年より毎年開催しており、今年で3回目となります。


当日は、約30名の社員が参加し、初めに講師の方より心停止状態の説明のほか、
AEDの基本情報や早期利用の重要性等についての解説があり、
その後、人形を用いて一連の救命処置を行いつつ、胸骨圧迫やAEDの使用方法等
について解説がありました。











今後も引き続き講習会等を開催し、万一の際に率先して行動ができるよう
社員教育に努めてまいります。

令和2年9月25日(金) 国土交通省 中部地方整備局が定める
「建設会社における災害時の事業継続力認定制度」において、
当社の事業継続計画および災害時の対応体制等が評価要領に適合していると
認められ、同局より認定証をいただきました。


事業継続計画とは、BCP(Business Continuity Planning)とも呼ばれ、
災害等不測の事態が発生した場合でも、事業活動の継続または早期復旧を
可能とするため平常時から定めておく計画のことです。


当社は、主に鉄道等インフラの新設・改修工事を行う建設会社であることから
災害時のインフラ復旧や顧客および地域の支援へ積極的に応えることが
社会的責任であると考え、平成22年より独自に策定しており、同計画に基づき
防災訓練のほか各種取り組みを実施しています。


当認定制度は、南海トラフ巨大地震の発生が懸念される同局管内において、
行政と建設会社が共同し、大規模災害時における業務継続の体制づくりに
取り組むことで、災害対応業務の円滑な実施と緊急事態への対応力向上および
地域全体の防災力向上を目的として新たに創設されたもので、今回が初認定となります。
(当社のほかにも、同局管内の計134社が認定)


 今後も、災害時対応力の維持・向上を目的に、日頃より各種取り組みの
ブラッシュアップに努めていきます。



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