令和元年11月28日(木)タワーズ35階 会議室において、昨年に続きAED(自動体外式除細動器)
の取扱い・救命活動についての講習会を開催しました。


当日は、約30名の社員が参加し、講師の方に心肺停止後の救命活動の重要性および手順
AEDの使用方法等について詳しく説明していただきました。







説明後には、胸骨圧迫やAEDを用いた救命活動を実技訓練として実施し
参加した社員は真剣に技術の習得に努めました。
今後も、社内での講習等を引き続き行い、有事の際に早急な対応ができるよう
備えてまいります。















令和元年11月16日(土) 大阪市北区の扇町公園にて、大阪市が主催する清掃活動である
「大阪マラソン“クリーンUP”作戦」に参加しました。


この清掃活動は12月1日(日)に開催される大阪マラソンで来阪される方々を
「きれいなまち」でお迎えするために開催されており、今回で4年目の参加となります。







今回は、大阪支店の社員およびそのご家族総勢55名が参加し、
恵まれた天候のもと精力的に清掃活動を行いました。


当公園は、大阪市により運営管理され、定期的な業者による清掃は行われているものの
中心部に近接した規模の大きい公園として、日頃より多くの市民に利用されていることもあり
多くのゴミが回収され、大変有意義な活動となりました。















今後も、このような地域貢献、地域交流の活動に積極的に参加していきたいと思います。

令和元年10月8日(火)「桑名駅改築作業所」において、当社女性社員を対象とした
現場見学会を開催しました。


当日は現場所長による工事概要の説明のほか、現場に従事する女性社員案内のもと
女性社員用の休憩室や現場等を見学しました。
 



工事概要説明の風景




女性社員用休憩室



また、見学後の座談会では、日々の業務内容や台風時の対策など
普段なかなか触れられない東海旅客鉄道株式会社発注の現場業務に対し
質問や意見を出し合い、充実した良い機会となりました。
 


今後も、一般社団法人 日本建設業連合会のけんせつ小町工事チームへの登録件数の増加や
定期的な見学会等の開催を積極的に行い、女性が活躍できる環境づくりに取り組んでいきます。




令和元年10月16日(水)~17日(木) 名古屋の吹上ホールにて開催された
「建設技術フェア2019in中部」へ出展しました。


当フェアは、産学官の技術交流の場を提供するとともに、技術開発・新技術導入の促進や
一般の方々に建設技術の魅力と社会資本整備の必要性等を広く紹介することを目的に
開催されており、計243 の建設会社・団体が参加し、2日間で14,885名の方が来場されました。


当社のブースでは、「DIMRO®」(光ファイバ変位計測システム)を紹介し
2日間で389名の方に来訪いただき、官公庁関係者のほか学生にも当社の技術を
広くPRすることができました。





そのほか、今回は国土交通省愛知国道事務所で結成された「けんせつ小町・チーム“愛”」の
メンバーとして、土木工事現場で勤務する当社の女性社員が参加し、学生交流広場にて
入職サポート活動等を行い、学生に仕事内容や建設業の魅力を伝えました。





令和元年9月3日(火)、当社の防災訓練を実施しました。


当社は、鉄道インフラを主に支える企業として、地震等の災害が発生した際に
迅速な対応ができるよう、毎年防災訓練を実施しています。


今回の訓練は、千葉県房総半島沖・南約60㎞を震源地とする
マグニチュード8.0の巨大地震が発生したという設定で行いました。
当社が定めている事業継続計画(BCP)に基づいた
本店および各支店の災害対策本部設営からスタートし、
社員の安否確認、通信応答訓練のほか、情報収集・記録訓練として
各支店において想定される被害状況や災害用資機材の確認等も行いました。




本店対策本部の様子



各支店との連絡は、一般の電話回線が不通となることを想定し、
衛星電話、MCA無線といった非常用通信機器を利用して行いました。




MCA無線を使用した通信、応答訓練の様子



テレビ会議システムによる情報収集、記録の様子



最後に、当社が保有している災害用ドローンについて説明を行いました。
当社は、災害発生時の迅速な調査のためドローンを導入しており、
実際にドローンで撮影した映像を用いて、機能や体制のほか、インフラの点検や安全教育等、
今後の活用場面についても紹介しました。




災害用ドローン



撮影写真(当社機材センターにて)



近年、北海道や大阪府、熊本県など各地で大きな地震が発生しており、
南海トラフ地震がいつ発生してもおかしくないといわれております。
また、地震だけでなくその他の自然災害にも備えていく必要があり、
今後も引き続き万全な対策を施すよう努めていきます。


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